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2026年4月1日水曜日

これのメリットは？と聞くと誰かが教えてくれるトピ

1: 匿名 2026/03/31(火) 14:34:51

年の差婚のメリットは？

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2026年3月31日火曜日

「部長、それってアゲですか？」　沈黙の会議を壊すギャル、大手企業が頼るワケとは

1: 蚤の市 ★ 2026/03/30(月) 16:52:38 ID:dpmkur2G9

「ため口で話すこと」「互いをあだ名で呼び合うこと」「役職や肩書は公開しないこと」「5分以上沈黙しないこと」「持っている服の中で一番好きな服を着ること」――。
一見すると遊びのようにも見えるこれらのルールが、今、大企業の会議室に変化をもたらしている。

企業の会議に「ギャル」が混ざり、知識や経験、忖度（そんたく）なし話し合うことで、組織活性化を図るサービスが注目を集めている。
手掛けるのは、ギャルのバブリー氏（本名は竹野理香子氏）が代表を務めるCGOドットコム（東京都渋谷区）だ。
日系大手企業を中心に、累計導入社数は120社以上に上る。

なぜ今、ビジネスの現場で「ギャル」が求められているのか。
バブリー氏に話を聞いた。

忖度をなくす「ギャル式ブレスト」の仕組み
CGOドットコムが提供するのは、独自に開発した「ギャル式ブレスト」だ。
記事冒頭で紹介した5つのルールのもと、ギャルと企業の社員が同じテーブルで話し合う。
ギャルとの直感的でフラットなコミュニケーションを通じて、参加者の本音やアイデアを引き出すのが狙いだ。

扱うテーマは一般的な企業会議と大きく変わらない。
新規事業のアイデア創出や既存事業の改善など、実務に直結する議題について議論する。

ギャルは自らアイデアを出すのではなく「引き出し役」として活躍する。
参加者が意見をなかなか出せない場合は「何が好き？」「趣味は？」「いつも何しているの？」といった問い掛けで場をほぐし、自然な発言を促す。

プログラムは約1.5カ月の事前ヒアリングと課題整理から始まり、当日3時間のセッション、さらに1カ月後の振り返りまでを含む。
導入企業の8～9割は大手企業で、新規事業や研究開発部門からの依頼が多いという。

振り返りでは「ギャルマインド指数」によって変化を可視化する。
CGOドットコムでは、ギャルマインドを「自分軸」「直感性」「ポジティブ」の3つに分類して定義している。

「他人ウケより自分ウケ！」で自分の意思を尊重する「自分軸」、「それいいじゃん！」「かわいい！」と自分の感情を素直に表現する「直感性」、物事を前向きに進める「ポジティブ思考」の3つだ。
アンケートを通じて実施前後の変化を数値化し、組織の状態を測る。
(以下ソースで)

3/30(月) 5:05配信 ITmedia ビジネスオンライン

「部長、それってアゲですか？」　沈黙の会議を壊すギャル、大手企業が頼るワケとは（ITmedia ビジネスオンライン） - Yahoo!ニュース

　「ため口で話すこと」「互いをあだ名で呼び合うこと」「役職や肩書は公開しないこと」「5分以上沈黙しないこと」「持っている服の中で一番好きな服を着ること」――。一見すると遊びのようにも見えるこれらのル

Yahoo!ニュース

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【朗報】トランプ、もう止まらない　「イラン飽きた。次はキューバだ！」

1: それでも動く名無し 2026/03/30(月) 17:28:47 ID:a5tPF1kk0

（ブルームバーグ）：トランプ米大統領は27日、ベネズエラやイランに対する軍事作戦に言及する中で「次はキューバだ」と発言した。

フロダ州で開かれたフォーラムで述べた。
「だが、今のは聞かなかったことにしてほしい」とも付け加えた。
詳細には触れなかった。

約1000万人の人口を抱えるキューバでは、政府が慢性的な燃料不足に直面。
今月16日には、全国的な停電が発生した。
老朽化したインフラに米国による事実上の石油封鎖が追い打ちをかけており、キューバは苦境に追い込まれている。

トランプ大統領がキューバ政府への経済的圧力を強め、ベネズエラやイランに続く次の標的になり得ると示唆する中、カルロス・フェルナンデス・デ・コシオ外務副大臣はキューバが軍事攻撃の可能性に備えていると明らかにした。

イランはもう飽きた模様

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核戦争を生き残る島国はどこか？「2つの国」が候補に挙がる

1: 匿名 2026/03/26(木) 00:42:21

核戦争を生き残る島国はどこか？「2つの国」が候補に挙がる - ナゾロジー

世界中で戦争や紛争が絶えず、核戦争へと発展するリスクは常にあります。もし最悪の事態が現実になったとき、人類はどこで生き延びる可能性が高いのでしょうか。ニュージーランドの研究機関Adapt Researchの研究チームは、核戦争による「核の冬」が起きた場合でも、比較的持ちこたえやすい島国はどこかを分析しました。その結果、複数の候補国の中でも、特にオーストラリア（正確には大陸国家）とニュージーランドが有力と考えられることが示されています。この研究は2022年12月4日付の『Risk Analysis』で発表されています。目次核戦争の本当の脅威は「爆発の後」にある38の島国を分析…

ナゾロジー

核戦争と聞くと、多くの人は巨大な爆発や放射線被害を思い浮かべるでしょう。
しかし近年の研究が繰り返し示しているのは、本当に恐ろしいのはその後に訪れる「核の冬」だという点です。

2025年の研究では、全面核戦争の後には、一部の中緯度地域で何年にもわたって氷点下の状態が続く可能性があると指摘されています。

要するに核戦争とは、爆発による破壊だけではありません。
太陽光を弱め、陸と海の食料生産を同時に傷つけ、地球全体の食料システムを深刻に壊してしまう出来事なのです。

では、こうした核戦争が生じても生き残る可能性があるのはどんな国でしょうか。
その結果、オーストラリア（正確には大陸国家）とニュージーランドが有力候補として浮かび上がりました。

理由の1つ目は、地理です。
核戦争の主な標的は北半球に集中すると考えられるため、すすの発生源も北半球に偏ります。
しかもオーストラリアとニュージーランドは海に囲まれており、海は熱を蓄えるため、内陸の大陸地域ほど極端には冷え込みにくいと考えられます。

2つ目は、食料の余力です。
この研究では、最悪級の150 Tgシリオでも、1人あたり1日2200キロカロリー以上の食料供給を維持できる可能性がある5つの島国が示されました。
その中にオーストラリアとニュージーランドが入っています。

3つ目は、社会基盤です。
研究では、食料だけでなく、エネルギー、通信、インフラ、教育、保健、政治的安定性なども比較されています。
その総合評価で、オーストラリアは最上位、ニュージーランドもそれに続く高い位置にありました。

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